震災後4年、この節目の年に、被災地における絆で結ばれるクリエイティブな生き方、働き方の動向を知ることで、今後の日本が見えてくるはず。『世界をよくする100の簡単な方法〜社会貢献ガイドブック（講談社）』、『社会起業家-社会責任ビジネスの新しい潮流 (岩波新書)』の著書で知られる斎藤槙さんが、被災地支援で持つべき「ギフト・エコノミー（与える経済）」の思想を、わかりやすく解説します。電子書籍限定発売！

被災地から日本をよくする100の方法
―ギフト・エコノミーの幕開け

編　著

斎藤 槙＋日本をよくし隊

発　行

NHK出版

希望価格

本体：780円＋税（※価格はストアによって異なる場合があります）

　　　

※本書は電子書籍のみの刊行です。

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主な内容

　東日本大震災により、一時は40万人が避難を余儀なくされ、避難所や仮設住宅で不自由な生活を強いられました。被災された方々をなんとか支援したいと、約138万人のボランティアが国内外から駆けつけました。瓦礫やヘドロの掻き出しにはじまり、さまざまな試みが行われ、個人、任意団体、ＮＰＯ、企業、自治体などが、被災者のために少しでも役立ちたいという思いを形にしてきました。

　この総体を把握するのはなかなか困難ですが、本書では、震災の際の支援方法、防災のためのアイデアなど被災地における100の取り組みを選び、関係者に取材、編集し一覧できるよう試みました。選択の基準は「ギフト・エコノミー（与える経済）」という考え方に沿った行動であるかどうか。ギフト・エコノミーとは、自ら進んで与えることを前提に成立する経済で、需給関係で価格が決まり、貨幣の支払いと引き換えにモノやサービスが提供される収奪型の市場経済（マネー・エコノミー）とは異なり、「絆とクリエイティビティ」によって成り立つ経済です。

　被災地は、少子高齢化、環境、格差などの問題をかかえた「課題先進地域」と言われています。そこで活動する個人や組織は、マニュアルのない中、その解決に向けて取り組んでいる「クリエイティブな存在」です。現在、行き詰まり感のある資本主義世界において、被災地での絆で結ばれるクリエイティブな生き方、働き方の動向を知ることは、新しい展望となるのではないかという考え方が根底にあります。被災地支援も４年目を迎え、「もの」から「こころ」へと大きく転換する節目を迎えています。2015年4月時点で4年間の総括として、横断的にまとめることで今後の展開も見えてくるに違いありません。被災地支援・復興に関心のある方、今後日本の10年の行く末に関心の高い読者にとって必携の書です。

編著者紹介

斎藤 槙（さいとう・まき）

1967年、東京生まれ。聖心女子大学卒業後、広告代理店電通にて長野オリンピックや国連との仕事を手掛ける。1998年米国コロンビア大学国際関係大学院にて修士号取得。専攻テーマは企業の社会責任（CSR）。これまで日米において「企業の社会責任」「社会起業家（Social Entrepreneur）」といったビジネス業界を変えるキーワードを普及させる。またその観点に立ったコンサルティング活動をしている。今、ギフト・エコノミーがテーマ。南カリフォルニアのオーガニック農園で半年生活したことをきっかけに、農作業、虫、植物、食育、代替医療なども活動のテーマ。子どものための環境学習ワークショップも主催中。これまで人生の半分を日本、半分を海外（アメリカとオーストラリア）で過ごしてきた。現在ASU International代表・社会責任コンサルタントとして日米で活躍中。SBI大学院客員准教授、NPO法人「人間の安全保障」フォーラム理事、デイビッド・ロックフェラー・ジュニア氏の環境保護NPO“Sailors for the Sea Japan”の理事。

被災地支援に取り組む音楽家、坂本龍一氏から推薦の言葉が寄せられています

東日本大震災の爪痕は未だ深く残っています。地球に住む限り人類は自然災害からは逃れられません。また被災地の問題や課題は日本や世界の縮図でもあるはずです。我々は潜在的な被災者として、持続可能な相互扶助の社会を構想すべき時代を生きています。ここから世界をよくする方法が生まれ出ることを強く望みます。